車を公道で走行させるには、定期的に車検を受ける必要があります。車検と呼ばれるものですが、2024年から新しい点検項目が加えられます。「車載式故障診断装置（OBD）」を利用した運転支援装置や排気ガス装置の異常データを外部故障診断機で読み取ることで異常を発見します。
機械的に診断する方法
そもそもOBDとは「On-Board Diagnostics」という言葉の略で、日本語では「車載式故障診断装置」と訳されています。車両に搭載されたコンピューターで制御される装置の状態を監視したり、故障の有無を自己診断する装置のことです。
車載式故障診断装置を法定スキャンツール（外部故障診断機）で読み取ることで、車両の故障状態や内容を確認できます。
OBD車検が導入される目的は、電子制御されている車両のシステムが正常なのかを確認するというものです。現在では自動ブレーキやレーンキープアシストなどの運転支援装置が実用化されていますが、これらの電子制御されているシステムの不具合を確認する方法がありませんでした。
電子制御システムは、ブレーキなどのように摩耗する部品ではないものの、使用中の故障を原因とした事故を防ぐ必要があります。外観から異常を判断するのが難しいため、このような機械的に判断する方法が採用されるのです。
OBD車検の対象項目
OBD車検の対象となるのは、以下の項目です。
排出ガス等発散防止装置
- 道路運送車両の保安基準が定める装置
運転支援技術
- アンチロックブレーキシステム（ABS）
- 横滑り防止装置（ESC／EVSC）
- 自動ブレーキ（AEB／AEBS）
- ブレーキアシストシステム（BAS）
- 車両接近通報装置
自動運転技術
- UN／ACSFで審議し、UN規則が成立している自動運転技術
- Category A、B1、C
- 緊急操舵技術（ESF）
将来検査対象の可能性がある装置
- 車線逸脱警報装置
- オートライトシステム
- 先進ライト
- ふらつき注意喚起装置
- 視界情報提供装置
- 車両周辺障害物注意喚起装置
運転者異常時対応システム
装置の故障を検知すると、「特定DTC」というコードが検出されます。DTCは「Diagnostic Trouble Code」の略で、故障を意味しています。また、その中でも保安基準を満たさなくなる故障は、「特定DTC」と呼ばれているものです。
上記の項目を検査した後、もし1つでも故障コードがあると不合格になります。記録された不具合の有無をチェックして、点検整備の参考情報としたり、重大事故を防ぐ目的があるからです。
OBD車検を行う理由
現時点でも車検によって車に不具合がないか確認していますが、OBD車検を行うどのような理由があるのでしょうか？
- 故障を把握しやすくなる
- 保安基準を満たしているか確認しやすい
- 過去の故障も記録できる
上記のような理由があるため、より確実な点検が可能となります。
OBD車検の流れ
OBD車検になっても、通常の車検と変わらない手順になりますが、スキャンツールによる診断が追加されます。
車検時には、以下のような流れで判定されます。
1：アプリの確認
法定スキャンツールに最新のアプリをインストールして、インターネット環境を確保する。
2：検査車両情報を送信
検査実施機関が車検証のQRコードの読み取りなどによって、検査車両情報を機構サーバーに送信する
3：車両からDTCの読み出し
ECU情報に基づいて、検査車両の「特定DTC」が格納されるECUと通信してDTC情報を読み出しする
4：「特定DTC」該当性の判定
読み出したDTCデータを機構サーバーに送信して、「特定DTC」情報と照合した後、合否判定
5：結果の表示
アプリ上に合否判定を表示
上記の流れでOBD車検が実施されます。基本的にこれまでと同じように車検を依頼した先の整備工場で、OBD車検に必要な法定スキャンツールによる診断が行われます。
もし整備工場にOBD車検に必要な設備がないのであれば、車検が実施できません。OBD車検が実施されるに先立って、全国でプレテストが行われたり、導入に向けた流れがあります。
もちろんすべての車が対象になっていないですが、整備工場によっては必要な検査が行えない可能性も考えられます。
今後購入する車であれば、OBD車検が必要となるため、車検時期が近づいたなら車検業者を選択する必要があるでしょう。
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